中学校 同窓会の検索と比較
私たち個人の生活に視点を変えても、それはそのまま日々の冷暖房費の節約となるわけですから、有益なことでしょう。
そして、地球環境の現実を知れば、誰でもそのために行動したくなるのではないでしょうか。
逆にいえば、私たちの住まいが地球環境の脅威になっていることを強く認識すべきだと思います。 一人ひとりの生活が地球環境に影響している一八世紀の産業革命以来、人類は石炭や石油を燃やしたり加工したりすることで、合理的な大量消費社会を築き上げてきました。
その過程で排出される二酸化炭素が大気中にどんどん増え、温室のように地球をすっぽりと被い、現在では地球温暖化という大きな環境問題を引き起こすまでに至っています。 地球の平均気温は今後一00年間で、最大五・八℃の上昇が予測されています。
生活の中で自分がどの程度の二酸化炭素を大気中に排出させているのかを想像するのは難しいことですが、分野別に見ると「住まい」の割合は決して小さくありません。 すべての住まいが消費するエネルギーを小さくすれば、二酸化炭素の排出量は大幅に低下することがわかっています。
住居を考えるときに、地球環境まで、その価値判断の基準に入れるかどうかは人それぞれでしょう。 たとえ人間の生活する建物が地球環境に与える影響の大きさについて知っていたとしても、現実的には自分への直接的な問題」として考えなくても支障ないからです。
しかし、大切な家族が住む平和で幸せな家庭が、気づかないところで地球のエコロジカルな環境を壊しつづけているというイメージは、決して放ってはおけるものではありません。 さまざまな生物・生命が共生できる循環型地球環境は、決して自分の家族のためだけにあるわけではないからです。
また、「物」に固まれて賛沢に生きるより、地球環境への負荷をできるだけ小さくして生きることのほうが人間として自然で健康的な生き方であると考え、家族がそのような自然で健康的な生き方をともに続けていくことを望む人は、いま確実に増えつつあります。 若い人、高齢者にかぎらず、またお金持ちであろうがなかろうが、すべてのセグメントのなかでエコロジカルな暮らし方を求める人が増えています。
これはあくまでも個人個人の考え方しだいですが、省エネで耐久性の高いエコロジカルな住まいに暮らすことの精神的な快適さ、あるいは環境問題への参加意識というものは、ただ寝たり食べたりテレビを見たりする場所を確保するだけでない、本当の「わが家」を手にするために必要不可欠だと思うのです。 かつて「エコノミックアニマル」と榔撤され、住んでいる家は「うさぎ小屋」と廟笑された日本人も、いまは高度成長とは対極にある自然のスロ−テンポに戻ろうと、それぞれが自分なりのエコロジーライフを模索するようになっています。
そこで求められているのは、物を持っているかどうかという豊かきではなく、住まいや食べものといった基本的な部分における豊かきであり、継続性・持続性です。 省エネについて総合的に考えられた外断熱住宅の価値や役割は、いまや非常に大きく、これからますますニ1ズが高まっていくことはまちがいありません。
そのように言い切れるのは、温暖化をはじめとする地球環境問題が、いよいよ切羽つまったものとして私たちの喉元に突き出されてきたからです。 京都議定書と日本の取り組み一九九七年一二月、国連気候変動枠組み条約第三回締約国会議(COP3)京都会議が聞かれ、そこで採択された「京都議定書」について、日本政府は既に批准していましたが、アメリカはこれを不服として脱退し、京都議定書の発効が危ぶまれました。
しかし、二００四年九月にロシア政府が批准方針を決めたため、二００五年二月一六日に発効しました。 世界の先進国が温暖化の問題を真剣に話し合い、一０年かけてようやく二酸化炭素の排出量を減らすための具体的な防止策がまとまったのです。
その内容は「二００八年から二０二一年までに、温暖化を引き起こす六種類の温室効果ガスの排出量を、先進国全体で一九九０年レベルから平均五・二%削減する」というものです。 その目標は先進国が共同して達成するもので、アメリカは七%、EUは八%、日本は六%と定められました。
京都議定書は、世界が温暖化防止のためにはじめて合意した唯一の国際的な取り組みです。 その目標実現は、将来の地球環境を救う最低限の条件となります。
しかし、実際に先進諸国がこの目標を達成するためには、社会全体を総合的に見渡した大きな変革が必要です。 企業ばかりではなく、住民の一人ひとりが強い危機意識を持ち、生活スタイルを根本から見直し、改善していかないかぎり達成はむずかしいといわれています。
特に日本は、一九九０年排出実績より七・六%増加しているため、実質二二・六%の削減が義務付けられています。 外断熱のメリット１・…・・省エネ(環境貢献)・ランニングコストヨーロッパでは住まいの省エネばかりではなく、自動車の乗り入れ規制や炭素税など、総合的な面から二酸化炭素削減に地道な取り組みが続けられています。
国民の関心は高く、リサイクルやリユ−スが草の根レベルで積極的に行われています。 イギリス政府は、二０五０年までに二酸化炭素の排出を六０%削減する方針を打ち出しました。
ドイツでは、省エネ建築の推進のために政府が補助金を出しています。 一方、議長国である日本はその手本を示すべき立場にあるはずですが、現状では達成目標は遠のくばかりで実現可能性のある方策は示されていません。
たとえば、エネルギー消費が格段に低くなる外断熱工法のビルを建てる場合、有利になるような融資制度があってもよいのではないか。 あるいは、税制での優遇措置があってもよいのではないか。
このようなことはずっと議論されているのですが、なかなか明確な形に実現されないのが現状です。 いま一００年くらいもたせる建物を造りはじめないかぎり、日本の都市は時代を経るほど混乱し、さらに美観までも損ねていくでしょう。
快適に暮らせる基本的な生活を、貧富の差なく多くの人が享受できるという本当の意味での豊かさを獲得できないまま、日本の社会は未来を迎えてしまいます。 外断熱の住まいは、確実にその人の資産となって代々受け継がれ、快適で健康的な生活環境を保証し、そのうえ二酸化炭素削減に貢献できて地球のエコロジーにより近い関係で生活できるようになるのです。
施工例が少ないためにコストがかかるなら、少なくとも消費者が公平に選択できる程度に一般化するまで(コストが下がるまで)は、融資制度や税制で応援するのが当然ではないかと思います。 日本の社会を確実に良くすることが、なぜすぐに制度化されないのか、理解に苦しむところです。
地球環境はさまざまな要因が奇跡的にバランスを保って維持されています。 このため、どこかでそのバランスがくずれはじめると、悪影響は加速度的に早く起こるようになるといわれます。
「ヒ−トアイランド」と呼ばれる都市の過熱状態も、自然界にある元に戻るシステムがきかなくなってエスカレートした結果と考えられています。 たとえば、都市の年平均気温を比較すると、過去一00年間で中小規模の都市では約一℃の上昇だったのが、東京では約三℃も上昇しています(ほかの大都市は二・四℃)。
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生活の中で自分がどの程度の二酸化炭素を大気中に排出させているのかを想像するのは難しいことですが、分野別に見ると「住まい」の割合は決して小さくありません。 すべての住まいが消費するエネルギーを小さくすれば、二酸化炭素の排出量は大幅に低下することがわかっています。
住居を考えるときに、地球環境まで、その価値判断の基準に入れるかどうかは人それぞれでしょう。 たとえ人間の生活する建物が地球環境に与える影響の大きさについて知っていたとしても、現実的には自分への直接的な問題」として考えなくても支障ないからです。
しかし、大切な家族が住む平和で幸せな家庭が、気づかないところで地球のエコロジカルな環境を壊しつづけているというイメージは、決して放ってはおけるものではありません。 さまざまな生物・生命が共生できる循環型地球環境は、決して自分の家族のためだけにあるわけではないからです。
また、「物」に固まれて賛沢に生きるより、地球環境への負荷をできるだけ小さくして生きることのほうが人間として自然で健康的な生き方であると考え、家族がそのような自然で健康的な生き方をともに続けていくことを望む人は、いま確実に増えつつあります。 若い人、高齢者にかぎらず、またお金持ちであろうがなかろうが、すべてのセグメントのなかでエコロジカルな暮らし方を求める人が増えています。
これはあくまでも個人個人の考え方しだいですが、省エネで耐久性の高いエコロジカルな住まいに暮らすことの精神的な快適さ、あるいは環境問題への参加意識というものは、ただ寝たり食べたりテレビを見たりする場所を確保するだけでない、本当の「わが家」を手にするために必要不可欠だと思うのです。 かつて「エコノミックアニマル」と榔撤され、住んでいる家は「うさぎ小屋」と廟笑された日本人も、いまは高度成長とは対極にある自然のスロ−テンポに戻ろうと、それぞれが自分なりのエコロジーライフを模索するようになっています。
そこで求められているのは、物を持っているかどうかという豊かきではなく、住まいや食べものといった基本的な部分における豊かきであり、継続性・持続性です。 省エネについて総合的に考えられた外断熱住宅の価値や役割は、いまや非常に大きく、これからますますニ1ズが高まっていくことはまちがいありません。
そのように言い切れるのは、温暖化をはじめとする地球環境問題が、いよいよ切羽つまったものとして私たちの喉元に突き出されてきたからです。 京都議定書と日本の取り組み一九九七年一二月、国連気候変動枠組み条約第三回締約国会議(COP3)京都会議が聞かれ、そこで採択された「京都議定書」について、日本政府は既に批准していましたが、アメリカはこれを不服として脱退し、京都議定書の発効が危ぶまれました。
しかし、二００四年九月にロシア政府が批准方針を決めたため、二００五年二月一六日に発効しました。 世界の先進国が温暖化の問題を真剣に話し合い、一０年かけてようやく二酸化炭素の排出量を減らすための具体的な防止策がまとまったのです。
その内容は「二００八年から二０二一年までに、温暖化を引き起こす六種類の温室効果ガスの排出量を、先進国全体で一九九０年レベルから平均五・二%削減する」というものです。 その目標は先進国が共同して達成するもので、アメリカは七%、EUは八%、日本は六%と定められました。
京都議定書は、世界が温暖化防止のためにはじめて合意した唯一の国際的な取り組みです。 その目標実現は、将来の地球環境を救う最低限の条件となります。
しかし、実際に先進諸国がこの目標を達成するためには、社会全体を総合的に見渡した大きな変革が必要です。 企業ばかりではなく、住民の一人ひとりが強い危機意識を持ち、生活スタイルを根本から見直し、改善していかないかぎり達成はむずかしいといわれています。
特に日本は、一九九０年排出実績より七・六%増加しているため、実質二二・六%の削減が義務付けられています。 外断熱のメリット１・…・・省エネ(環境貢献)・ランニングコストヨーロッパでは住まいの省エネばかりではなく、自動車の乗り入れ規制や炭素税など、総合的な面から二酸化炭素削減に地道な取り組みが続けられています。
国民の関心は高く、リサイクルやリユ−スが草の根レベルで積極的に行われています。 イギリス政府は、二０五０年までに二酸化炭素の排出を六０%削減する方針を打ち出しました。
ドイツでは、省エネ建築の推進のために政府が補助金を出しています。 一方、議長国である日本はその手本を示すべき立場にあるはずですが、現状では達成目標は遠のくばかりで実現可能性のある方策は示されていません。
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施工例が少ないためにコストがかかるなら、少なくとも消費者が公平に選択できる程度に一般化するまで(コストが下がるまで)は、融資制度や税制で応援するのが当然ではないかと思います。 日本の社会を確実に良くすることが、なぜすぐに制度化されないのか、理解に苦しむところです。
地球環境はさまざまな要因が奇跡的にバランスを保って維持されています。 このため、どこかでそのバランスがくずれはじめると、悪影響は加速度的に早く起こるようになるといわれます。
「ヒ−トアイランド」と呼ばれる都市の過熱状態も、自然界にある元に戻るシステムがきかなくなってエスカレートした結果と考えられています。 たとえば、都市の年平均気温を比較すると、過去一00年間で中小規模の都市では約一℃の上昇だったのが、東京では約三℃も上昇しています(ほかの大都市は二・四℃)。
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